日本で発生する地震には、２つのタイプがあるといわれます。１つは１０年に１度といわれる太平洋岸を震源とする海洋型。もう１つは、内陸部から日本海岸に発生する直下型です。後者の場合、エネルギーは比較的小さいのですが、全く予測不可能で、日本全国どこでも、常に発生する可能性があります。しかも、地殻の浅い所が震源の場合、思いがけなく大きな被害を生むことがあります。（昭和５８年防災白書）

前者の海洋型は、広範囲にさらに大きな被害が予測されます。現在、東海沖と房総沖に膨大な蓄積エネルギーが存在。「東海地方の状況は、５３枚のトランプカードを今４２枚（１２５年）あたりまでめくったが、まだジョーカー（大地震）が出ていないようなものだ。残りのカードのうち次に出てもおかしくない状況。」と東大理学部石橋助手（昭和５１年）が発表しています。
いつ、どこに発生しても不思議ではない大地震。その時、私たちはどうすればいいのでしょう。特に人口の過密化した都市生活者には深刻な問題。高度成長期以降、人口の多くは国土の４分の１に過ぎない低地・段丘地の都市部に極端に集中。つまり、地盤の軟弱な沖積地層の上にほとんどの日本人が生活しているのです。高度に分業化・システム化された現代都市は、その時、最も無力な地域となるでしょう。
例えば、道路には乗り捨てられた車があふれ、除去するすべがありません。さらに沖積地層には「液状化現象」といわれる、土砂が地面から洪水のように吹き出し、道路や橋を押し流す状況も十分に考えられます。特に、耐震基準の緩かった以前に作られたものは顕著でしょう。とすれば、交通は完全に分断されます。近代都市において交通問題は即ち流通問題。生活物資が不足することは明らかです。


日本人の約５分の１が生活する都市部で、最も恐ろしいのが二次災害。
それなりの注意と訓練があれば、地震の直接被害を最小限に留めることは可能です。
しかし、都市機能の喪失による生活の困窮、飢餓等の不安を完全に防ぐことが出来るのでしょうか。
国や自治体等、他人への依存が強いほど、焦燥感、不公平感が増大し、パニックを発生させます。食料、水、エネルギー、衣料品あるいは情報の欠乏。いずれも悲惨な結果を招きます。
即ち、ライフライン（生活生命線）を絶たれるわけです。
点ではなく、面として破壊された震災後の復旧には、数々のシミュレーションにより、最低でも１～２ヶ月が必要といわれています。その間、幸運な場合でも、決して正常な生活は望めません。


都市部では、全国各地の採れたての名産品が、いつでも手に入ります。
発達した流通システムの恩恵でしょう。しかし、このシステムを支えているのは、他ならぬ交通網。連日、トラックや貨物列車が都市へ走り続けています。
つまり都市部では、生活物資、中でも食料の備蓄が極端に少ないことを意味します。この姿は、点滴を受け、完全看護下で生き永らえている重病人に似てはいないでしょうか。
交通が分断され陸の孤島と化した都市は、まるで点滴を外された瀕死の病人同然。その時、私達を待つのは、どんな状況でしょう。人々は先を争い食料を求めるに違いありません。スーパーや食品店で、暴動が繰り広げられないと、誰が断言できるでしょうか。他人にその食料の多くを望む時、パニックの発生の必然性が増大します。また、都市生活者の多くは現在地を「仮住い」と考え、郷土意識がありません。当然地理にも暗く、まさかの時は「勝手な行動」あるいは「付和雷同型行動」をとるため、大パニックを誘導するといわれます。物資は限られているので、皮肉なことに、天災に耐え残った人が多いほど、二次災害、即ち人災が大きくなるのです。（防災システム協会資料参考）


その時には、国や自治体が何とかしてくれるはず、と考えている方も多いでしょう。
もちろん行政組織も備えています。しかし、それに私達が頼れるか否かについては問題が残る、といわざるを得ません。
新潟地震の後、新潟市長は、「対策は万全だったが、イザとなると計画の２割しか作動できなかった」と慨嘆。国立防災センターの調べでも、公務員のスタンバイ時間は、年平均１日５時間に過ぎません。
さらに問題なのは、災害予測を甘く立てがちだということ。例えば、関東大震災クラスの地震が起きた場合の被災者（住む所が無い者と規定）を３５０万人と計算（昭和５３年度東京都防災会議）。関東大震災時１７０万人だったものが、僅かに２倍。人口、高層建築物、地下街、危険物貯蔵も比べられない程増えている現在の方が安全だというのでしょうか？この数字があらゆる対策のベースとなっているのですから、とても恐いことです。そして、すべての対策は被災者のみが対象です。即ち、被災しない人々は、自分で食料を調達しなくてはならないということです。


では、行政組織の食料対策は？
米不足に加え世界的な不作が重なり、米穀の備蓄は減少傾向。煮炊き不要な昔ながらの乾パンは、政府倉庫に２６万食、東京都は１５０万食備えています（昭和５８年防災白書）。しかし、これで巨大都市生活者が何日間、生き永らえるのでしょうか。もっとも、十分に用意されていても交通マヒ、パニックの中で、どれ程の人々に行き渡るかは疑問。その時、私達に求められることは、災害の拡大を防ぎながら、個々の組織がそれぞれの場所で生き残る準備。
これが、都市生活者の最低限のモラルであり、唯一生き延びることが出来る生活の知恵ではないでしょうか。
また、企業内食糧備蓄。それが今日のモラルであり、社会的生命遂行の意思のバロメーターなのです。

■他の食品と比較してサバイバルフーズはこんなにもお得です。 食品名 サバイバルフーズ （ファミリーセット） サバイバルフーズ (クラッカー) 乾パン（缶入り） アルファ米 カップ入り麺類 缶詰ご飯 Ａ社の非常食セット 保存期間 ２５年 ２５年 ５年 ５年 ３～６ヶ月 ３年 １０年 特徴 日常食と変わらない風味と栄養のバランス。さらに非常用のみならず、老人・幼児・病人食としても使用できる汎用性の高さを持つ。 「非常食は食べにくい」という従来のイメージを一新したパン代わりの主食。 手間がかからない。脂質が酸敗する。食事としての構成要素に欠ける。 でんぷんのβ化が徐々に進行。軽くて便利だが、栄養のバランスに欠ける。 脂質の変化・酸敗が激しい。カロリーは高いが栄養価に欠ける。 日本人向きの食品として一般的であるが、重く、かさばる。 保存性に疑問。淡泊で食事としての満足感に欠ける。 ６０食備蓄に要する費用 @33,800円 33,800円 @24,000円 24,000円 @240円 14,400円 @380円 22,800円 @120円 7,200円 @500円 30,000円 @33,000円 33,000円 ２０年間に必要な更新の回数 更新不要 更新不要 ４回 ４回 ４０回 ７回 ２回 ２０年間に必要な費用 33,800円 24,000円 57,600円 91,200円 288,000円 210,000円 66,000円

私たちには、その時、自力で生き延びる対策が必要です。現在の段階で予測される地震は、決して「日本沈没」といったスケールではありません。とすれば、全国に広がる企業は活動を停止するわけにはいきません。いえ、立ち上がり体制次第で、他社との格差が大きく開くといえます。歴史が示すように、ある意味では、災害後は企業飛躍の時なのです。

もちろん、そんな時にこそ得意先への援助のため、あるいは公務として働かねばならない職場も多いはず。つまり災害後の人員確保が最大の課題。そのためには、やはり食糧の備蓄がまず必要です。職場にはもちろん、出動要員のご家族の食料があってこそ、仕事に身が入るというものです。
「The Day After」これが企業サバイバルです。


天災の後に来る食料パニックを避けるためには、どんな食糧をどれくらい備蓄すべきでしょうか？

流通と都市機能回復までは、数々のシミュレーションによると最低１～２ヶ月。最低限１人あたり９０食。
保存スペースをとらず、手間がかからない食料が必要。
さらに、明日なのか、１０年後なのか予測できない（その時）に備えるのですから、保存性の問題が気になります。
この世界的食糧不足の中、２～３年で買い換え、廃棄しなければならないようでは、経済的に問題ですし、手間がかかります。加えて、今後食料が値下がりするような事態は考えようがありません。
即ち、永く保存できるということは、資産価値があるということにもなります。
また、長期間体力を使う復旧作業に関わるのですから、栄養のバランスは絶対に不可欠。こういった基準から、今まで非常食の雄とされてきた乾パン等は、備蓄食として....？
では、いったい何を。
私達は、その解答をＮＡＳＡが開発した宇宙食に求めました。飛行士が、宇宙という極限状態で、家庭と同じメニューを楽しむために研究され。栄養バランスに秀れ、半永久的に保存ができ。軽く、スペースをとらず。調理が簡単で、味が良く、バラエティー豊かな食事が楽しめる。
という宇宙食の条件はそのまま災害時の備蓄食の条件でもあるわけです。